GameStopは米国各地で店舗を静かに閉鎖しており、突然の閉店に顧客と従業員双方が不意を突かれています。小売店としての衰退が明確になる中、物理的な店舗数は約30%減少しました。
静かなる衰退
ソーシャルメディア上で失望した顧客や従業員からの報告は、GameStopの将来に懸念を抱かせる状況を描いています。企業側から大規模な閉鎖に関する正式な発表はないものの、2024年を通じて地域コミュニティでは閉店通知や別れを告げる投稿が相次いでいます。
小売巨人から衰退する存在へ
1980年に政治家ロス・ペローの支援を受けてBabbage'sとして創業したGameStopは、2015年に全世界6,000店舗・年収90億ドルでピークを迎えました。しかしゲーム販売のデジタルシフトにより、2024年2月時点では米国内約3,000店舗まで規模が縮小しています。
従業員と顧客の反応
2023年12月のSEC提出書類で今後の閉鎖が示唆されて以降、ソーシャルメディアでは影響を受ける地域からの報告が溢れました。あるTwitterユーザーは手頃な価格のゲームを購入できた主力店舗の閉鎖を嘆き、その人気度から閉鎖が特に懸念されると指摘。従業員も店舗存続を決定する非現実的な企業指標に不満を表明しました。
続く下降傾向
最近の閉鎖はGameStopの長年にわたる衰退傾向をさらに拡大しています。2024年3月のロイター記事は同社の苦境を強調し、前年に287店舗が閉鎖されたことと、2023年第4四半期の前年比20%（4億3200万ドル）減を報告しました。
復活への試みは失敗
GameStopはデジタル時代における陳腐化に対抗するため、商品ラインの拡張、モバイル機器下取り市場への参入、トレーディングカード鑑定サービスへの進出など様々な戦略を模索。2021年のReddit投資家ブーム（後にNetflix「Eat the Rich」や映画「Dumb Money」で劇化）で一時的な救済は得たものの、持続的な好転には至りませんでした。
物理的なゲーム販売がデジタル配信に押され続ける中、業界関係者はGameStopの実店舗ビジネスモデルを長期持続させる戦略が存在するか疑問を投げかけています。
